※朝日新聞デジタル:WEBRONZA 2015年02月02日後藤さんを殺害する「イスラム国」の映像が2月1日、インターネットで公表された。事件は最悪の事態となった。「イスラム国」の残虐さを許すことはできない。しかし、今後、日本政府と日本国民は、「イスラム国」にどのように対
「イスラム国」
「イスラム国」邦人人質事件を問う [1]「日本が戦争を支援」と誤解された理由
※朝日新聞デジタル:WEBRONZA 2015年01月31日 「イスラム国」による日本人拘束事件は、安倍首相が掲げる「積極的平和主義」によって日本人が中東で敵視される危うさを露呈させた。 事件は、安倍首相の中東歴訪のさなかで、それも首相のカイロでの演説を受ける形で起きた
「イスラム国」と「アラブの春」の関係は
(2014/10/29 asahi中東マガジン掲載)イラクとシリアにまたがる「イスラム国」に対する米国による空爆が始まって1カ月を過ぎたが、長期化は必至という報道が目立っている。欧州諸国による空爆への支援も、足並みは乱れ、さほどの本気度はない。しかし、欧米の論調をみ
北大生「イスラム国」渡航未遂事件から見えてくるもの
(2014/10/14 asahi中東マガジンで掲載) シリアからイラクにまたがるイスラム過激派組織「イスラム国」に世界から多くの戦闘員が参加しているという。日本からも「イスラム国」へ行こうとした北大生が「私戦予備及び陰謀」の疑いで警視庁の事情聴取を受けた。東京の古書
アラブ湾岸王国が米国の「イスラム国」空爆に参戦した背景
(2014/09/25 asahi中東マガジンで掲載) 「イスラム国」打倒を唱える米国がシリア領内のイスラム過激派組織「イスラム国」の拠点への空爆を始め、サウジアラビア、アラブ首長国連邦(UAE)、ヨルダン、バーレーン、カタールの5カ国が軍事行動に参加した。いずれも親米
オバマ大統領の「イスラム国」への宣戦布告の危うさ
(2014/09/18 asahi中東マガンで掲載) 米国のオバマ大統領がイラクとシリアにまたがるイスラム過激派組織「イスラム国」に対する空爆を拡大することを宣言した。「テロとの戦い」の論理を前面に出して、軍事行動をとるのは、オバマ大統領としてはイスラム国への宣戦布告とも
バグダッド・ルポ 近づく戦火に息を殺す市民
※記事初出: 2014/6/29 中東マガジン(朝日新聞社)「この外国人は何者だ。身分証明書を出せ。日本人か」ーー自動小銃を持った兵士が車の窓ごしに鋭く問う。バグダッド市内には、いたるところに軍と治安部隊の検問がある。装甲車や機関銃を積んだ車両があちこちに陣取る。
イラク危機:イラク・シリア・イスラム国(ISIS)の急拡大を読む
(2014/06/14 asahi中東マガジン掲載) イスラム過激派組織「アルカイダ」の流れをくむ「イラク・シリア・イスラム国(ISIS)」が、イラク北部の第2の都市モスルやさらに南のティクリートを制圧した。これまでイラク国内でISISの支配地域が明確な形で出てきたことはなかった